1.総説
国内法に関する文献の存在及び所在に関する調査、並びに文献の引用の方法について述べている。本を分類、整理するのに、日本十進分類法(NDC Nippon Decimal Classification)という10ずつ分類されている方法を採用している図書館が多いので自分の調べる図書館がどのような分類方法をしているのか調べてみると良い。
2.存在の調査
文献の調査においてもこの資料だけ調べれば足りるというものではないので、一つの資料だけに頼らず、様々の方法、資料を併用するのが良い。また、どんな資料にも、編集、発行後の文献は収録出来ないという時間的制限がある。最新の文献までが必要であるという場合には、調査用の資料を併用するだけでは足りず、最後はそれぞれ図書や雑誌の内容を個別に確認すべきことになる。
調査により文献が知られても、著者名、刊行年については特定されるが、自分にとっての質やレベル有用性については、自分で判断しなければならない。もし、文献が多すぎて特定出来ない場合には、学生ならその分野の先生に相談するか、著者名などで一応特定するという手もある。
(1)一般的文献
?法学文献の伝統的調査
ある論点、テーマについてどのような文献があるかと言うことを調べるのに、まず刊行物の形態で便利な資料がいくつかある。
・戦後法学文献総目録
・学界回顧
・法律判例文献情報
・法律図書総目録
・邦文法律雑誌記事索引
・文献月報
さらに、各法律分野にはそれぞれ学会があって、学会誌を出しており、それぞれの分野で注目されているテーマなどを知ることができる。
?全分野の伝統的調査
・日本件名図書目録
・日本書籍総目録
・雑誌記事索引
?文献の電子式調査
電子媒体による調査は、端末の操作だけで目的とする資料に迫ることができ、また、キーワード、著者、発行年によって自由に検索できる面で、手作業による調査にない大きな利点がある。
文献について
総説
国内法に関する文献の存在及び所在に関する調査、並びに文献の引用の方法について述べている。本を分類、整理するのに、日本十進分類法(NDC Nippon Decimal Classification)という10ずつ分類されている方法を採用している図書館が多いので自分の調べる図書館がどのような分類方法をしているのか調べてみると良い。
存在の調査
文献の調査においてもこの資料だけ調べれば足りるというものではないので、一つの資料だけに頼らず、様々の方法、資料を併用するのが良い。また、どんな資料にも、編集、発行後の文献は収録出来ないという時間的制限がある。最新の文献までが必要であるという場合には、調査用の資料を併用するだけでは足りず、最後はそれぞれ図書や雑誌の内容を個別に確認すべきことになる。
調査により文献が知られても、著者名、刊行年については特定されるが、自分にとっての質やレベル有用性については、自分で判断しなければならない。もし、文献が多すぎて特定出来ない場合には、学生ならその分野の先生に相談するか、著者名などで一応特定するという手もある。
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