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第四課題Ｂ評定です。

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中央大学法学部通信教育課程
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201904-1
１ Ｄは、Ｃに対する賃料債権について、対抗要件を備えていることに基づき自身が優先
することを主張し、Ｂの物上代位権行使は認められないと主張することが考えられる。
一方、Ｂは自身の抵当権に基づく物上代位権の行使による差押えがＤの譲渡債権に優先
すると主張することが考えられる。
そこで、Ｂの抵当権に基づく物上代位権とＤのＡに対する賃料債権差押えのどちらが優
先するのか、その優劣関係が問題となる。
（１）ＢがＤに優先して賃料債権を受けるためには、かかるＤの譲渡債権に対して物上代
位権（３７２条、３０４条１項本文）を行使しなければならないところ、Ｄの譲渡債権は、
Ａから確定日付のある証書による通知がなされているから、第三者対抗要件が備えらえて
いる。（４６７条２項）
もっとも、Ｄの譲渡及び対抗要件具備はＢの差押えの申立てに先立って行われている。
よって、①物上代位権は賃料債権にも及ぶのか、そして賃料債権に対して物上代位権が
行使しうるとしたら、②「差押え」（３７２条、３０...

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