資料紹介

原価はいくつかの要素に分解することができ、これらを原価要素と呼ぶ。生産体制において、原価管理を行う意味は、原価低下を目的とする狙いである。原価の引き下げは現場作業の段階のみならず、設計から材料の調達、作業まですべての工程で配慮されなければならない。原価にはあらゆるものがあるが、それを形態別に分類すると、材料費・労務費・経費の３つに分けることができる。.........

生産段階においては、まず設備にムダがないかをチェックする。労務費を削減しようとすれば自動化を進めることが最も近道であるが、設備にも償却費などがかかる。設備の稼働率が労務費を支払った作業員よりも高ければ何ら問題はないのだが、多種少量生産のような作業現場の場合、機械設備の稼働率はあまり高くならないことが多い。設備と人員の原価を比較する際には数量条件が重要なのである。更に人員ならば仕事が減った場合でも、他の作業にまわす事もできるが、機械は専用の生産量が減少した場合でも、他の生産を行うということはできない。その機械が生産を行っていない間にも設備費はかかっている。ならば人員作業で最も効率の良い手段を選ぶか、もしくは外注を利用するという手もある。特に外注加工は上手に活用することで強力な原価引き下げを期待できる。外注加工は購入部品と異なり、発注元で描いた設計図を利用し、そのために設計仕様の不備による製品の欠陥は発注元の責任になる。外注を利用することで得られる最大の目的は操業調整である。生産過程での操業度、つまり生産ペースが想定外に変動すると、連鎖的に生産設備や作業員の過不足が発生、ムダが生じてしまう。一定の生産ペースで操業し、在庫を抱えないことが理想だが、市場の需要が変化しやすい場合には理想通りにいかない。

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一般的な製造業において、売上原価となる製造原価は、基本的に工場で発生した費用のことを指す。その原価はいくつかの要素に分解することができ、これらを原価要素と呼ぶ。生産体制において、原価管理を行う意味は、原価低下を目的とする狙いである。原価の引き下げは現場作業の段階のみならず、設計から材料の調達、作業まですべての工程で配慮されなければならない。原価にはあらゆるものがあるが、それを形態別に分類すると、材料費・労務費・経費の３つに分けることができる。まず、材料費には主要材料はもちろんのこと、部品や燃料もこれに該当する。労務費は給料、賃金をはじめとして福利費や賞与、手当などを含む。経費は前記２つの材料費と労務費のどちらにも該当しないような水道光熱費、修繕費、減価償却費などが経費にあたる。この材料費・労務費・経費を合わせて｢原価の三要素｣という。この３つは製品を製造する際に製造過程につぎ込まれ、仕掛品を経て製品になる。
材料費は、まず発生形態別に分類すると素材、買入部品、工場消耗品など、結果的に何として用いられるかによって区別される。更にそれは機能別に分類すると主要材料と補助材料に区別することがで...

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