資料:22件
-
『図書館史からみる公共図書館の地域住民に対するサービスついて』
- 1．はじめに 近代日本の図書館界において、その形成の礎となった『中小都市における公共図書館の運営』(『中小レポート』)(註1：以下、文中では「レポート」と略記する。)は、公共図書館の役割を国民の知的自由の保障とし、「公共図書館の本質的な機能は、資料を求める
550 販売中 2009/09/22- 閲覧(2,504)
-
『公共図書館における貸出しの意義について』
- 1．はじめに 「公共図書館」とは、図書館法(1950(昭和25)年4月30日制定)第2条により「図書、記録その他必要な資料を収集し、整理し、保存して、一般公衆の利用に供し、その教養、調査研究、レクリエーションなどに資することを目的とする施設」のことをいう。
- 550 販売中 2009/09/22
- 閲覧(3,752)
-
『「情報提供サービス」の担い手としての図書館』
- 1．はじめに 1990年代後半から一般家庭にも普及した各種の情報端末(パーソナルコンピュータ(以下、「パソコン」と略す。)や携帯電話など)は、情報通信網・インターネットの爆発的な普及を促し、インターネット世帯浸透率83.3％（註1）にも上る「情報化社会」を
- 550 販売中 2009/09/22
- 閲覧(2,234)
-
『これからの公共図書館の運営において注意すべき事柄について』
- 1.はじめに 現在の日本は、生涯学習の時代にある。65歳以上の高齢者の割合が総人口の20％を占める高齢化の進行に伴い人生80年と言われる時代になり、人生を充実させるために精神的な豊かさ追い求める時代となった。また、情報を扱う諸活動が活発で情報の鮮度の減衰が
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(2,711)
-
図書館におけるレファレンス・サービスの活用
- １．レファレンス質問の決定 現在日本では、北海道は洞爺湖においてサミットが開催されている(注.1および注.2)。そこでの主要議題が「地球温暖化(注.3)防止」であるためか、各テレビ放送局では去る6月8日までに環境問題をテーマにした番組を多数放送していた(注
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(2,142)
-
レファレンス質問で回答できない、あるいは慎重にしなければならない場合
- １．はじめに 公共図書館の行なうレファレンスサービスにおいて、利用者側からは個別的な要求に対して満足の行く回答を用意することが図書館側に求められ、また図書館運営側からも可能な限り利用者の納得が得られる回答を用意することが目標とされている。しかしながら、利用
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(3,335)
-
レファレンス・サービスの意義について
- １．はじめに 図書館では今日も利用者が目的の資料を容易に探索できるよう、資料の整理や分類、目録の作成といった業務が行なわれている。しかしながら、2003(平成15)年以降書籍だけでも毎年75,000冊以上が出版されている現代(注１)においては、利用者単身で
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(3,658)
-
高度情報化社会の問題点
- １．はじめに 総務省が2006(平成18)年5月に発表した2005(平成17)年度の「通信利用動向調査」の結果によると、過去1年間にインターネットを利用したことのある人は推計8,529万人に達し、人口普及率も推計66.8％に上ることが明らかとなった(注１)
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(8,843)
-
携帯電話と日常生活のつながり
- １．はじめに 総務省が2006(平成18)年5月26に発表した『移動電気通信事業加入数の現況』によると、同年3月末時点での我が国の携帯電話普及率は加入数にして96,483,732台、人口普及率で75.5％に達しているという(注.1)。携帯電話は現代社会にお
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(2,240)
-
『日野市立図書館の図書館史における意義』
- 1.日野市立図書館の誕生 日野市立図書館（以降、文中は日野図とする）の歴史は、1965年（昭和40）9月に車両による移動図書館「ひまわり号」から始まった。その運営は1963年（昭和38）3月公刊の『中小都市における公共図書館の運営』（以下、『中小レポート』
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(5,891)
-
専門資料について、および各分野の二次資料についての概説
- 1.専門資料とはなにか 専門資料とは、すべての学問分野において特定領域のみの話題を集約して刊行された資料のことであり、人文科学資料、社会科学資料、自然科学資料などの総体を意味している。学術資料と言い換えることもできる。その刊行形態は様々で、図書、学術雑誌、
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(4,463)
-
現代社会の変化と学校教育改革について
- 1.はじめに 現在の日本の教育制度は戦後の連合国総司令部による指導と監督の下に発足し、1946年12月の新学制大綱の発表により、小学校6年・中学校3年のいわゆる六・三制の義務教育過程が始まった。義務教育の実施当初は各家庭の生活難による生徒の長期欠席という問
- 550 販売中 2009/05/29
- 閲覧(1,995)
